日本政府がテレワーク実施率の目標をかかげたり推進を図ったりする中、テレワークの適用を検討する企業はますます増えています。一方、リモートワークは現実的ではないという業種もあるでしょう。

この記事では、テレワークに向いている・向いていない仕事を見ていきます。導入検討しやすい業種の特徴も紹介するので、最後まで読んでみてくださいね！

テレワークに対応しやすい職種

テレワークに対応しやすい職種はどのようなものでしょうか。ここでは主な5つの職種を紹介します。

一般事務職

パソコンで書類やデータを扱うような一般事務職は、テレワークの対応を考えやすいでしょう。顧客先に行くことや現場でしかできない操作などが少ないからです。

書類を共有する仕組みやメールやテレワークツールがあれば、上司や仕事仲間と連携しながら仕事が成り立つでしょう。

システムエンジニア・プログラマー

システムエンジニアやプログラマーはコンピューター上のデータを扱うため、パソコンとネットワーク環境があれば作業可能なことが多いです。

例えばプログラマーは、複数人で成果物を共有・管理するプラットフォームを活用して、各自で作業を進めるスタイルがよくあります。

なお一部、要件確認、報告のために顧客先に行ったり、システムがある現場に出向いたりする業務は発生するかもしれません。

クリエイティブ系

デザイナーやイラストレーターなどクリエイティブ系の仕事は、テレワークを導入しやすいでしょう。個々のパソコンにツールをインストールすれば作業できる傾向があります。

またWebページやイラストのように成果物が明確なので、分業しやすいといえます。実際、個人事務所として一人で仕事を受注し、リモートでやることも多い仕事です。

ライター・編集者

ライターや編集者はリモートワークに向いています。文章作成に携わる仕事は、パソコンで原稿を作ってメールやチャットなどでやり取り可能だからです。

また最近ではクラウドシステム上で文書を作成・保管・共有できるGoogleドキュメントを使用するケースも増えています。

特にライターは、リモート前提で外注する形式も多い仕事です。会社に所属しているライター・編集者でも、成果物の共有・連絡方法をルール化すればテレワークは可能でしょう。

カスタマーサポート

カスタマーサポートは電話はメールで顧客のサポートをするため、リモートで作業しやすいです。作業がマニュアル化されていることが多く、一人で作業しやすいのも特徴のひとつ。

個々のサポート内容や勤務管理を共有、連絡する環境を整備すれば、テレワークを実現しやすいでしょう。

テレワークの対応が難しい職種

上記とは反対に、テレワークの対応が難しい職種を3つ紹介します。

製造業

工場など現場で作業をする製造業は、リモートワークを適用しづらいです。データや情報を扱う仕事と異なり製品・現物を扱うため、家での作業は難しいでしょう。

例えば自動車は工場で生産作業をする必要があり、食品開発も研究所のような環境でやる必要があります。なおデータを扱う設計など、一部の業務はテレワーク導入が可能でしょう。

接客・販売業

接客や販売はテレワークが適用しづらい仕事です。業務の性質上、顧客を目の前にサービスやものを提供する仕事と言えるでしょう。

今後は接客・販売の仕事をテレワーク化するより、人手を不要とするオンラインショッピング、オンラインサービスが増えていくかもしれません。

医療・福祉業

医療行為を行ったり直接的なサポートをしたりする医療、福祉の仕事はテレワークが難しいです。間接的なオンライン診療のリモート化は進んでいますが、直接的な業務は依然として残るでしょう。

今後、介護職の業務を介護ロボットが代替することはますます増えていくかもしれませんね。

リモートワークを導入しやすい仕事の特徴

ワークを導入しやすい仕事について、主に2つの特徴を見ていきましょう。

パソコンがあれば現地に行かなくてもできる

顧客先や店舗、工場など、現場に行かなくてもできる仕事というのが大前提です。場所に縛られずパソコンひとつでできる業務なら、リモートでの作業が成り立ちます。

テレワークツールやネットワーク上にあるクラウド環境を活用すれば、リモートワークを導入できるでしょう。

成果物や完了基準が明確

成果物や完了基準が明確で見える化されている業務は、リモートワークを適用しやすいでしょう。リモートで一人で作業するためには、何をどこまでやるのか明確である必要があります。

また成果物の状況が把握できると、上司やチームメンバーからの信頼につながります。何かあった際も、手遅れになる前にフォローしてもらえるかもしれません。

まとめ

現場でしかできない業務は特に、テレワークの導入が難しいでしょう。今後、人間が直接的に介入しないような方法はどんどん進むかもしれません。

テレワークの導入を検討する場合、向き不向きの業種の特徴を参考にしてみてくださいね。